シリーズ第1弾に引き続き、今回は、今後在宅医療などで活躍が期待される「特定看護師」についてです。
厚生労働省の「2025年度までに研修修了者を10万人とする」という目標を掲げていますが、2019年初めで約1200名程度と大きく乖離している状態です。そんな特定看護師についてメリットや取得方法などをまとめました！
シリーズ第1弾〜認定看護師の今後〜
シリーズ第2弾〜必要とされる特定看護師とは〜 ←今回はここ
シリーズ第3弾〜未来に向けて！ナース・プラクティショナー制度とは〜
特定看護師とは
「特定看護師」とは、2015年10月に厚生労働省が施行した「特定行為に関わる看護師の研修制度」を受講した看護師が名乗ることができるもので、認定看護師のような資格がある訳ではありません。
認定看護師は、看護ケアの質の向上を目的としているのに対して、
特定看護師は、団塊世代が75歳以上を迎える2025年の医師不足対策として、医療補助（特定行為）ができる人材の確保を目的としています。
特定看護師ができること
特定行為研修を修了した看護師（特定看護師）は、医師または歯科医師の包括的指示の下で、手順書（プロトコル）に基づいて38の診療上の補助（特定行為）を実施することが可能になります。
手順書とは、医師が作成する看護師の指示書のようなもので、これがないと、特定看護師であっても特定行為を行うかの判断はできないのです。
手順書には、
1. 対象となる患者で、看護師が特定行為を行える病状の範囲
2. 特定看護師が行える特定行為の内容
3. 特定行為を行う対象の患者（名）
4. 特定行為を行うときに確認する必要のある事項
5. 医師に連絡が必要になったときの連絡体制
6. 特定行為後の医師への報告方法
が書かれていて、手順書があれば現場の状況に合わせて特定看護師が、治療を行うか判断することが出来ます。
特定看護師になるには
特定看護師になるには、指定された研修機関で特定行為研修制度にもとづいた研修を受講しなければなりません。
「共通科目」（250時間）※と「区分科目」に分かれていて、全て受講終了するのにだいたい1〜2年かかります。
ここで注意しないといけないのは、指定機関であればいつでも研修が受けれる訳ではない、という事です。時期により研修を募集している指定研修機関が変わります。また各施設によって、募集人数や研修期間、学べる特定行為区分も異なるので、事前に確認しておく必要があります。
確認はこちら▶︎▶︎ 看護師の特定行為研修制度ポータルサイト
また、これらの研修を受けるのに1区分当たり受講料が30〜70万円程度かかります。
この費用負担の大きさが特定看護師になるハードルになっているとして、日本看護協会が厚生労働省に支援金の要望をしている状況です。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
特定看護師になると、看護師としての幅が広がるだけでなく、医師の手順書があればより早く処置が行えるようになります。
超高齢化社会に向けた在宅医療での活躍が一番期待されてはいますが、特定看護師は、診療報酬加算の面からも、各医療機関がとても必要としている人材です。
研修施設も増えてきており、また特定行為研修も改善されてきており、今後もっと受講しやすくなると想定されます。また病院によっては、費用は自己負担でも、研修時間を業務時間として認めてくれるなどサポート体制が整っているところもあります。
国としても人数を増やしたい、という意向があるので「特定看護師」を目指すメリットは大きいと思います。
ぜひ、自分の可能性を広げる為にも検討してみてはいかがでしょうか。
※2019.4改訂で65時間短縮されました。
